コロナ禍、2年目の春に (理事長メッセージ)

コロナ禍、2年目の春に (理事長メッセージ)

理事長 高石恭子(甲南大学)

 キャンパスに、再び春がめぐってきました。昨春とは異なり、舞い散る桜の木の下には、マスクをした学生たちが三々五々語らう姿が見られます。新2年生と新入生の合同入学式を執り行う大学もあります。地域の感染状況によって、まだ学生が登学できない場合もあるかもしれませんが、入学式とそれに続く歓迎行事は、まさに「大学生として生まれる」ための大切なイニシエーションです。子どもがこの世に生まれてきたとき、家族や周囲の人々が祝福するように、大学生もまた「わがキャンパスへようこそ」「今日から○○大学生だね」と歓迎のシャワーを浴びることによって、これまでとは違う、学生になった自分というアイデンティティを築き始めるのだということを、私たちは忘れずにいたいと思います。
 この一年間、学生たちは、「あるはずのキャンパスライフ」を喪失し続けてきました。その問題の重要性に途中で気づいた政府やそれぞれの高等教育機関は、新型コロナウイルス感染症の拡大防止策をとりつつ、できるだけ学生がキャンパスに来て対面授業を受けられるよう工夫を重ねてきています。しかしながら、感染防止策の徹底とはすなわち、キャンパスにおける偶然の出会いや多様な生の経験をできるだけ排除するということでもあります。ソーシャル・ディスタンスを確保した対面授業の受講だけでは、学生時代にこそ得られる豊かな人間形成のための濃密な時間を埋め合わせることは決してできないでしょう。
 そのような状況下で、私たち学生相談に携わる者にできることは何でしょうか。また、気づいておく必要があるのは、どんなことでしょうか。

 本学会では、昨年3月に「学生相談における遠隔相談導入に関する検討チーム」を発足させ、コロナ禍の下でも途切れずに学生相談活動を行うことを目指して、インターネットを用いた新たな遠隔相談の方法について紹介し、また遠隔から対面相談を再開するときの留意点についても広く情報発信してきました。それらは、会員のみなさまに一定の指針として役立てていただけたのではないかと思います。
必要に迫られてという側面はあったにせよ、1年が過ぎるうちに、私たちの多くは、遠隔相談を一つの選択肢として日常的に実施し、遠隔で授業や会議を行い、遠隔で研究発表をしたり研修を受けたりするようになりました。体験してみて、それらの利点や限界も理解されるようになっています。感染拡大第4波の到来が予見される今春ですが、かりに教職員や学生が再び入構禁止になり学生相談機関が閉室されても、昨年のようにあわてず、私たちはさまざまな方法で学生相談を提供できます。おそらく、この1年で築いた新しい学生相談様式は、コロナ禍の収束後も消えることなく引き継がれていくでしょう。
 その新しい様式を前提として、コロナ禍2年目を迎えた高等教育の場に学生相談が貢献できることは何かを見据えていくために、前述した本学会の遠隔相談導入検討チームのメンバーは「コロナ禍の学生相談検討チーム」として活動を継続することになりました。遠隔相談に限らず、各学生相談機関での独創的な取り組みや参考になる実践を紹介し、それらを通して今後の学生相談活動に向けたヒントを示していけたらと考えています。

 さまざまな機会にお伝えしていることですが、学生相談は個別教育の一環であり、すべての学生のこころの成長を支え、社会への主体的な巣立ちを目指す営みです。こころの成長のステップは一段ずつ踏んで進んでいく必要があり、途中のプロセスをスキップすることはできません。今、そしてこれから、私たち学生相談に携わる者に求められているのは、コロナ禍で失われ続けるキャンパスライフ(あるはずが、ないもの)により自覚的になり、その喪失からのこころの復興のために、力を尽くすことではないでしょうか。
 長く続くコロナ禍によって社会の不安は増大しており、残念ながら、大学生や若者に対して厳しいまなざしが向けられる状況が続いています。また、学生が巣立つ先の社会の受け皿はコロナ禍の前と大きく変容しており、将来をうまく描けなくなっている学生も少なくありません。多くの大学の相談機関で、後期に入ってからの利用件数の増加(例年より多い傾向)が報告されています。コロナ禍前と比べて、昨秋から若者と女性の自殺率が上昇しているという心配なデータもあります。私たちは、相談に訪れる学生だけでなく、援助を求めてこない、孤立してしまった学生ともつながる努力を続けなくてはならないのです。その方法については、本学会が2014年に作成した「学生の自殺防止のためのガイドライン」*に示されているとおりです。
 人のこころは、危機状況に長く耐えられるようにはできていません。昨年は無我夢中で乗り切ったとしても、コロナ禍2年目は、学生も教職員も張り詰めていた緊張の糸が切れ、支えを必要とするリスクが高まります。学生相談の真価が問われる時期は、これからだと言えるでしょう。援助をする側の私たちも、燃え尽きてしまわないよう、今までよりいっそう仲間との交流を絶やさず、支え合う必要があります。広報誌の「学生相談ニュース」でも紹介してきたように、全国の各地域にはさまざまなネットワーク(地区の学生相談研究会)が形成されています。自分の体験を分かち合う仲間がいないと感じたら、ぜひそれらに参加してみて下さい。

 最後に、最終年度を迎える今期の執行体制(第11期常任理事会)の活動状況をご報告しておきます。
この1年、すべての会合は遠隔で実施され、一度もキャンパスに入れなかった学生同様の忍耐や寂しさも経験しましたが、それぞれの委員会の積極的な活動により、ほぼ計画通りに事業を進めることができました。2022年4月の法人設立を目指して準備が進んでおり、今年度の早い時期に会員管理のオンライン化を行うほか、機関誌「学生相談研究」のオンライン査読システムの導入、「学生相談ニュース」の電子化(紙媒体の廃止)などが予定されています。また、3年に1度の「全国学生相談機関調査」も完全ウェブ実施で行われます。移行に際しては、会員のみなさまにいろいろご不便やお手数をかけることになるかもしれませんが、より盤石な学会運営体制を構築していくために、ご理解とご協力をいただけましたら幸いです。

*https://www.gakuseisodan.com/wp-content/uploads/public/Guideline-20140425.pdf
日本学生相談学会 2014 学生の自殺防止のためのガイドライン 


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