学生とともに、未来へ(理事長からのメッセージ)

理事長 高石恭子(甲南大学)

  コロナ禍の続く中、多くの大学で後期授業が始まりました。会員のみなさまはそれぞれ、新年度の始まりには想像もつかなかった地点に今自分が立っていることを、感じていらっしゃるのではないでしょうか。
  私自身も、無我夢中で歩み続けたこの半年あまりでした。LMS(Learning Management System)を用いて授業のデジタルコンテンツを配備し、画面上で学生のレポートを読み、やり取りをすること。ウェブ会議システム(Zoom、Teamsなど)を用いて遠隔相談やミーティングを行うこと。同様にセミナーや研修会に参加すること。それらがいつの間にか普通のことになり、Wi-Fiがありインターネットにさえつながれば、世界中どこにいても、空の上(機内)からでも、お互いの顔を見ながら同時双方向のコミュニケーションができるのだということに目を拓かれました。
 このようなウェブツールを使うことは、自動車を運転するのと似ているのではないかと思います。もともと得意不得意があるでしょうし、次々と開発される新しいサービスを急いで使いこなすためには、免許取り立ての技能で路上に出て練習するしかありません。当然、ヒヤッとする事態も起こります。しかし、私たちが失敗を恐れて守りの姿勢でいるばかりでは、今を、そしてこれからの未来を生きる学生たちの役に立つことはできないでしょう。
  前期の数ヶ月、LMSを介した個別のやり取りのなかで、「深夜にすみません。課題ができたので受け取っていただけますか?」「先生方もたいへんなのに、学生のことを気づかってくださっているのがわかって嬉しいです」といったメッセージが学生から添えられることがたびたびありました。夜、一人でPCやスマートフォンに向かっている(会ったことのない)学生の姿を想像し、少し温かい気持ちになって返信しながら、これもまた私たちにできる貴重な一つの「つながり」のあり方なのだと実感した次第です。

 文部科学省が9月15日に発出した「大学等における本年度後期等の授業の実施と新型コロナウイルス感染症の感染防止対策について(周知)」においては、大学における豊かな人間性の涵養のためには、直接の対面交流が重要であることの再確認と、感染防止対策を取った上で対面授業を実施する工夫の要請がなされています。この「周知」に至った背景には、前期中に実施されたさまざまな調査から、長期の自粛生活と慣れない遠隔授業のストレスにより、無視できない割合の学生が心身の不調を経験し、また修学への意欲を失っている(休退学を考えている)という結果が示されたこともあるでしょう。なかにはセンセーショナルにメディアが取り上げたものもあり、私たちは慎重にその数値を読み解く姿勢をもつ必要がありますが、文部科学省の方針や調査報道を受けて、高等教育機関は目下、それぞれの事情に応じた「対面と遠隔のハイブリッド型授業」の構築に取り組んでいます。正課外の活動も、多くの大学で新たなルールの下、対面実施に移行しているところです。
  後期開始にあたって、学生たちは前期より複雑で多岐にわたる選択肢のなかで、主体的に自らの学生生活を組み立てるという課題が与えられることになりました。しかも、いったん作り上げても感染症の状況に応じていつ修正を迫られるかもしれないという事情は、当分続くでしょう。とりわけ、これから半年遅れでキャンパスライフがやっと始まっていく新入生にとっては、このような要請は過重な負担となることが十分想定されます。また、見通しのもちにくい中での進路選択や就職活動に不安を募らせる高学年生も少なくないでしょう。
  前述の文科省の周知文書に書かれた留意事項の中にも、これらの学生への相談対応に万全を期し、「カウンセラーや医師等の専門家とも連携してきめ細かく」対応することが要請されています。また、より相談しやすい体制構築のために、SNS、ウェブ会議システムやメールを活用した例が挙げられています。学生相談もハイブリッド方式で行われることが標準になる時代がすぐそこに来ていると考えられるでしょう。
  本学会では、3月から活動してきた「学生相談における遠隔相談導入に関する検討チーム」と今期の特別委員会が中心となって「遠隔相談に関するガイドライン」を策定し、公開しました。ぜひお読みいただき、ご意見やご提案をお寄せください。そこでは、遠隔相談は対面相談の代替手段ではなく、多様な学生相談の方法の一つとして位置づけられています。今後も、テクノロジーの発達とともに活用が可能になる新たなサービスやツールに対して、私たちは学生とともに学ぶ姿勢をもち、学生の心の成長のためにいかに役立てられるかを真摯に考えていきたいと思います。
 なお、前期は遠隔相談のみを行い、後期に対面相談を再開するにあたって情報が必要であるという方は、本ウェブサイトや会員向けメールニュース、学生相談ニュースなどでみなさまにお届けした【新型コロナウイルス感染症(COVID-19)への対応について】第5報「『緊急事態宣言』解除後の大学において安全に学生相談を行うために」(5月27日公開)をご参照いただければと思います。最小限必要な知識と実践のための準備については、ここに網羅されています。それぞれの大学等の方針に合わせて、柔軟に活用していただけたら幸いです。 
  非常勤の立場で、また常勤であっても一人職場のような環境で、この困難な状況に立ち向かわれている会員のみなさまにとっては、相談活動にあたって平常以上に不安やご苦労の多い状況が続いているかもしれません。これまでのメッセージにも書かせていただいたように、コロナ禍でストレスに晒されているのは学生も私たちも同じです。私たちが安心と安全を感じられない環境では適切に学生を支えることはできないでしょう。困ったときには仲間と支え合い、自分自身を労わることもどうか忘れないでください。

 さて、このような取り組みに注力するうちに、気づくと現執行体制(第11期常任理事会)の任期も半ばを迎えました。ここで、前半期のご報告をさせていただこうと思います。
 理事長から就任時のごあいさつでみなさまに公約したのは、1)学術情報等の電子化の推進、2)年次大会や研修会の内容と開催方法の見直し、3)本学会の組織体制そのものの検討、の3点でした。いずれも、コロナ禍への対応により加速した部分と、遅延している部分とがあります。
  1)については、会員のみなさまへのサービスに滞りのないよう、情報発信や各種活動の電子化・オンライン化をまず重点的に進めてきました。コロナ禍により、会員への情報発信の電子化は急速に進んだと思います。会員管理システムの導入や、ジャーナル編集のオンライン化の導入などが、これからの課題です。2)については、想定以上の見直しを迫られることになり、目下も対応中です。5月の年次大会、8月の夏のセミナーをオンラインで開催したことに続き、11月の全国学生相談研修会も全面オンライン実施が決まっています。今期にどこまでたどり着けるかはわかりませんが、今後の開催については、ハイブリッド化、そしてハイフレックス化(対面と遠隔の同時実施)が現実味を帯びた検討の俎上に上がってきています。3)については、コロナ禍の影響で少し遅れましたが、本学会の「法人」化の具体的検討が2022年4月の設立を目指して進んでいるところです。法人化については、会員のみなさますべてに深く関わる課題として丁寧なご説明が必要であると考えています。準備が整いましたら、その機会を設けていきたいと思っています。
  本学会が発展し、その意義を認められていくうえで、以上のいずれもが重要至急の課題であると認識しています。学生とともに、未来へ向かって確かな歩みを進めるために、会員のみなさまの知恵と経験を結集することが今までに増して重要です。引き続き、ご協力を賜りますようお願いいたします。

参考:「大学等における本年度後期等の授業の実施と新型コロナウイルス感染症の感染防止対策について(周知)」

 

 

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